老後の不安はだれでも感じています。老後の生活資金や年金、健康、認知症などについて不安を感じたり心配したりしています。中でも、老後のお金についての不安が大きいようです。
年齢とともに様々な病気のリスクが上がります。でも、薬代や診療費など値上がり続ける医療費が心配で、おちおち病気もできません。衣食住をはじめ、何もかもお金がからんできます。
老後の生活資金はいくら必要か？年金は平均いくらもらえるのか？老後の不安を少しでも解消する方法はないのか？について、お伝えします。
老後の一番の不安はお金のこと？
20～50代の人はだれでも老後に不安を感じています。お金・健康・認知症・人間関係・生き甲斐など、不安は個人個人で異なりますが、だれもが一番に心配するのがお金の問題です。
生活資金や年金について、多くの人が不安を感じています。
[老後とは何歳から？]
「老後とは、何歳からですか？」という質問に対する答えは、「50代から・60代から・70代から」と様々でした。アンケート調査では「60歳以降」というのが最も多く、次いで「70歳以降」でした。
現在、公的年金の基礎年金(国民年金)の年金支給の開始の年齢は65歳です。映画やレストランのバイキングなどのシルバーサービスは、60歳か65歳から始まります。東京都のシルバーパスは70歳から申請できます。
65歳以上が高齢者
現在、日本では65歳以上を高齢者といいます。国連では60歳以上・世界保健機構(WHO)では65歳以上を高齢者と定めています。
ちなみに日本では、65～74歳を前期高齢者・75歳以上を後期高齢者と定めています。
老後は65歳から
こうしたことから考えると、現在では65歳以上の人生を「老後」と言えます。
平均寿命は男性81歳・女性87歳と男女とも80歳を超えました。平均寿命が延びたので、65歳からの老後の生活が長くなります。
[老後の不安、一番は年金制度・二番は生活資金]
20～50代の男女にアンケート調査した結果、老後の不安は、一番が年金制度で二番が老後の生活資金です。年金制度が破綻しないか？ちゃんと生活できる年金がもらえるのか？年金の不足分を退職金や貯金でまかなえるのか？という不安が大きいのです。
三番目が健康問題で、病気やケガをする不安が大きいと言えます。その他は、住宅ローンなどの借金・親の介護・家族の健康・老後の仕事などで、人や社会とのつながりに対する不安はそれほど大きくありません。
[老後の生活にはいくらかかるの？]
60歳からの年金支給が難しくなり年金支給の開始年齢が引き上げられたため、日本の企業では60歳の定年退職が廃止され、65歳で定年退職となりました。ほとんどの日本の企業では、60歳で区切りをつけて65歳まで再契約するような制度になっています。退職金については、60歳で給付する企業も65歳の退職時に支払う企業もあります。
ほとんどの人が65歳以上は給与所得がなくなります。新しい仕事が見つからなければ、年金だけに頼る年金生活となります。年金だけが収入源となると、不足分は貯金や退職金で補います。平均寿命が80歳を超えて「老後」が長くなると、老後に必要な資金の額が増えます。
夫婦２人の老後の生活は平均いくらかかる？
総務省統計局の家計調査によれば、60～69歳の夫婦２人の生活には毎月平均29万円かかります。70歳以上の夫婦２人なら、毎月平均24万円かかります。60代なら月平均３０万円、70歳以上なら月平均28万円という調査結果もあります。
ただし、この金額は食費や光熱費など生活に必要不可欠である基礎的支出が多く、教養娯楽費や交際費などの選択的支出が少なくなっています。旅行をしたり趣味に打ち込んだり高級品を買ったりするようなゆとりのある生活ではありません。
夫婦２人の日常生活には、最低でも22万円は必要です。これは、ほとんど固定費で変動費は少ないと言えます。
旅行や趣味などを楽しむ余裕のある生活をするには、毎月平均37万円弱かかります。
独り暮らしの老後の生活費はいくらかかるの？
60歳で無職の一人暮らしの場合、現在では月平均約156,000円の生活費がかかるという調査結果が出ています。この場合も基礎的支出の割合が多く、選択的支出の割合は少なくなっています。ゆとりのある生活をするには、19～20万円必要です。
物価上昇が年金生活を脅かす
政府は景気上昇のためにデフレ脱却策をとっています。事実、物価は少しずつ上昇しています。物価上昇とともに出費が増えます。現在35歳で毎月の生活費を25万円でやりくりしている世帯でも、物価が年1%ずつ上昇すると、年金生活が始まる30年後には生活費が約34万円必要になります。
政府は2004年の「年金改正法」で「マクロ経済スライド」という制度を導入しました。マクロ経済スライドにより、物価が上昇しても年金は増えにくくなっています。逆に物価が下落した場合は年金が減少します。一度減少した年金は、物価が上がっても元に戻りにくいのです。
収入源が年金だけの場合、物価の上昇は年金生活者の家計を大きく圧迫します。「老後はまだ先」と考えている世代では、現状生活を維持するためには現在以上の生活費がかかることを考える必要があります。
年金はいくらもらえるの？
老後の生活資金の中心は年金です。人によっては65歳以後も仕事を続け、年金以上の収入を得る可能性もありますが、多くの人は年金以外の収入がそれほど多くありません。いろいろな事情で収入源は年金だけという無職の年金生活者が少なくありません。
そこで気になるのが、年金受給額です。受け取る年金額で老後の生活を賄えるかどうかが問題になります。
[年金の種類]
年金には、①公的年金 ②企業年金 ③私的年金 の３種類があります。
①公的年金
公的年金には ①国民年金 ②厚生年金 ③共済年金 があります。
国民年金(基礎年金)
「国民年金」は年金の基礎となりますから「基礎年金」ともいいます。国民年金には「老齢基礎年金」「障害基礎年金」「遺族基礎年金」などがあります。
国民年金には20～60歳までの国民全員が加入する義務があります。強制加入です。保険料は一定額です。
国民年金納付者は保険料の納付方法により、第一号被保険者・第二号被保険者・第三号被保険者に分けられます。
- 第一号被保険者 自営業・フリーター・学生など
- 第二号被保険者 会社員・公務員
- 第三号被保険者 第二号被保険者の配偶者
厚生年金と共済年金
「厚生年金」には民間企業に勤務する労働者が加入します。厚生年金納付者は会社員です。保険料は報酬に比例します。「共済年金」には公務員が加入し、保険料は報酬比例型です。
厚生年金と共済年金は基礎年金に上乗せして給付します。「二階建て」と言われる部分です。
②企業年金
民間企業が行っている年金で、基礎年金と厚生年金に上乗せして給付する「三階建て」と言われる部分です。企業年金の有無や種類は経営関連なので、企業(会社・事業所)によって異なります。
企業年金には ①厚生年金基金 ②確定拠出年金 ③確定給付企業年金 があります。
厚生年金基金と厚生年金基金解散
「厚生年金基金」は、厚生労働省が認める事業所(企業)あるいは同業種の事業所の集まりが設立した年金です。厚生年金の一部を代行し、企業が拠出する掛け金を運用して公的年金に上乗せしていました。
リーマンショックなどの大きな経済変動により厚生年金基金の維持存続が難しくなり、厚生年金基金の解散が相次ぎました。現在は廃止されています。
厚生年金基金の加入者は解散・廃止によって三階建て部分が消失してしまうので、老後の生活設計が違ってきます。すでに受給者となっている高齢者は急に年金額が減少するので、家計に大きく響きます。生活に支障をきたす可能性もあります。
確定拠出年金
「確定拠出年金」は「企業型確定拠出年金」「日本版401K」と呼ばれます。企業が拠出する確定金額を運用し、その運用益によって将来受け取る年金額が決まります。規約によっては個人が拠出金を追加することもできます。運用に失敗すれば、受け取る年金額が少なくなります。
確定給付企業年金
「確定給付企業年金」は、公的年金とは別に企業が独自に年金給付を行います。確定給付なので、受け取る(給付される)年金額は決まっています。企業と従業員が半々に掛け金を負担します。資産の運用状況によって、掛け金が増える可能性があります。
③私的年金
私的年金(個人年金)は公的年金とは別に、個人が自分の責任で加入し年金を受け取ります。個人年金保険や投資信託などがあります。
個人年金保険
個人年金保険は生命保険などの保険会社で扱っています。積み立てた保険料を将来年金の形でも一時金の形でも受け取れます。保険料の金額も自分で自由に決められます。
個人年金保険には、①定額年金保険と変額年金保険があります。
- 定額年金保険 払い込んだ保険料を一定期間一定利率で運用した後、年金または一括払いで受け取れる。保険料を払い込む時に受け取る金額が決定している。
- 変額年金保険 払い込んだ保険料を一定期間運用する。受け取る金額は運用の状況により変動する。年金としても一括払いでも受け取れる。
投資信託の積み立て
投資信託とは、銀行や証券会社などの専門家が個人から集めた資金を運用して得た利益を投資金額に応じて投資家に配分する金融商品です。利益の分配金を年金として生活資金にできます。しかし、運用によっては株価の変動の影響を受けてマイナス(損)になる可能性があります。毎月一定額を積み立てることで、リスクを小さくします。
個人型確定拠出年金
個人型確定拠出年金は国民年金基金連合会が実施しています。自営業者や企業年金加入者が個人で掛け金を払って加入できます。
[支給される年金額]
老後の生活設計において最も気になるのが、年金支給の金額ですよね。受け取る年金額は加入期間と現役時代の平均年収によって決まります。
国民年金(老齢基礎年金)だけなら？
国民年金を20歳から60歳までの40年間(480ヶ月)納付した人は、65歳から老齢基礎年金を満額受け取ることができます。満額の金額は、年度によって変わります。平成29年度の満額は779,300円でした。一ヶ月平均は65,000円弱です。
基礎年金は年金納付の月数によります。未納期間の月はゼロ、保険料免除期間の月は1/2と計算されます。年金納付の月数が400ヶ月であれば、779,300×400/480で年間649,417円です。月額約54,000円です。
老齢基礎年金だけでは、満額受給しても生活することが難しくなります。
厚生年金の支給金額は？
厚生年金の支給金額の計算は複雑です。平成15年以降は、賞与を含む年収を12で割った月の平均給与額と加入期間によって厚生年金の支給金額が決まります。平均給与の月額が多い人の方が年金額が比較的多くなります。転職の経験があっても厚生年金に加入し続けていれば、それぞれの期間を合算できます。加入期間は会社員である期間と同じです。
38歳前後の年収が生涯賃金の平均額に近い
普通38歳前後の給与月額が生涯賃金の平均月額に近いと言われます。老後の厚生年金を予想する場合は、35～40歳の年収(平均給与月額)を基にして計算します。この時期の平均給与月額を基にして早見表を見れば、厚生年金の額のおおよその目安がわかります。
給与平均30万円の人が65歳定年で退職するまで40年間厚生年金に加入した場合、受け取る厚生年金は年額約831,000円です。給与平均が40万円の人は年額約1,108,000円です。
「加給年金」の上乗せ
厚生年金の加入期間が20年以上の人は、「加給年金」が上乗せになります。
年金支給金額は基礎年金と厚生年金の合計
厚生年金の予想金額が出たら、老齢基礎年金と合算します。それが年金収入の総額となります。厚生年金が年額831,000円で老齢基礎年金730,594円の人は、年金収入は1,561,593円、平均月額130,132円です。厚生年金1,108,000円で老齢基礎年金730,594円ならば、年金収入は1,838,594円、平均月額153,217円です。
これは１人の年金収入です。シングルの人たちが受け取る年金額です。
夫婦共稼ぎで定年まで勤めた場合の夫婦の年金収入
夫婦共稼ぎで定年退職するまで勤めた場合、夫の生涯平均年収が504万円・妻の生涯平均年収が384万円であれば、年金収入の平均月額は295,600円となります。老後も夫婦２人で平均的な生活をすることができます。
結婚して女性が専業主婦になった場合の夫婦の年金収入
男性は定年まで会社に勤めて生涯平均年収600万円を得ても、女性が勤務5年間程度で退職して専業主婦になると、年金収入の平均月額は240,300円となります。夫婦２人でぎりぎりの生活ができる金額です。老後の生活を楽しむゆとりはありません。
[年金収入だけでは生活できない？]
学校を卒業して定年になるまで会社や役所に勤めても、退職後は無職となれば年金収入だけでゆとりのある生活するのは難しいと言えます。
生涯平均年収によっては、ひとりでもぎりぎりの生活になります。夫婦でも妻が専業主婦の場合は、かなり苦しい生活です。事情により年金加入期間が短いと年金収入が低くなりますから、最低の生活することさえ難しくなります。
[年金未納者が増えている]
今の20代から40代の人は女性でも男性でも年金制度に不安を感じています。年金運用の株の割合が増えてハイリターン・ハイリスクになっていることも不安材料の一つです。しかし、最も大きな不安の原因は、第一被保険者(フリーターや学生など)である若い人たちに年金未納者が多いことです。
日本の年金制度は年金加入者が納付する保険料を運用して、年金受給者に年金支給を行っています。未納者が増えると、年金制度が破綻する可能性があります。年金支給の開始年齢を引き上げる程度では、どうにもなりません。
老後の不安を少しでも軽くするには？
老後の最大の不安は生活資金です。日本人全体が長寿になっています。長生きすることは良いのですが、従来よりも多額な老後の生活資金が必要になります。
生活資金の中心は年金収入になることが多いのですが、年金だけで生活するのは難しいようです。老後の不安を軽くする方法は、生活資金を確保することです。年金以外の収入源があると安心できます。
「老後などまだまだ先のこと」と思っていても、いつの間にか50歳近くなっていたり定年が目の前に迫っていたりします。若いうちから老後のことを考えておくと慌てないですみます。
[老後に不安を感じない人もいる]
老後の不安に関する調査を行うと、老後の生活に不安を感じていない人がいます。
①老後も仕事ができるようにしている
高齢者になっても仕事を続けられるようにキャリアプランを立てていたり、常に新しい知識やスキルを身につけたり、資格を取得したりしています。常に学習していれば、認知症予防にもにります。
年金収入以外に収入源があれば、老後の生活も安定します。生活のゆとりもできて、旅行や趣味を楽しむこともできます。ただし、毎月の給与収入が一定額以上になると、年金が一部停止される可能性があります。
②貯蓄や退職金で生活資金の不足を補える
貯蓄や退職金が多い人は、年金収入だけでは不足する生活資金を補うことができます。
しかし、物価上昇が起きると、生活資金の補充額が大きくなります。30年間は補填できる計算だったのに20年間しか補填できなくなるという可能性があります。インフレになると、貯金が目減りします。
③株式投資など資産運用をしている
株式投資をして資産運用し、運用利益で年金収入による生活資金の不足分を補います。株価が値上がりしている場合は運用益が大きくなりますから、かなり余裕のある生活ができます。
しかし、株価は変動が激しくハイリスク・ハイリターンです。日経BP社が運営するビジネス情報サイト「日経ビジネス」などで経済情報を収集したり、社会の情勢に関する記事を細かく読んだりして堅実な運用をするようにします。
不動産などの資産の運用
不動産などの資産がある人は資産を運用して、アパート経営など賃貸収入を得ている人もいます。株式投資よりも安定した資産運用と言えます。
④その他の理由
老後に不安を感じない理由には、「頼りになる家族がいる」とか「独身である」などがあります。家族(息子や娘)が生活の面倒を見てくれるならば、年金だけでも老後の生活を十分楽しめます。
独身などシングルで生活するなら、生活資金は少なくてすみます。でも、病気やケガで身体が不自由になっても、世話してくれる人がいません。介護保険の介護は限度があり、自己負担は小額ではありません。独り暮らしこそ十分な貯蓄など資産が必要です。
[老後の不安を軽くする方法]
老後の不安を解消することはできません。でも、不安を多少軽くする方法があります。
①公的年金には必ず加入する
老後の生活に年金は頼りになります。年金は加入期間によって金額が変わりますから、できるだけ加入期間を長くします。
20歳になったら必ず国民年金に加入し、可能であれば保険料免除期間(学生などの期間)も保険料を納付して満額もらうようにします。就職先は、厚生年金や共済年金に加入できる企業や公務員を選びます。転職する時も、厚生年金・共済年金に加入できる先にします。
②できれば企業年金のある会社に就職する
就職先・転職先を選ぶ時は、厚生年金に加入できる上に企業年金がある会社がオススメです。企業年金のあるのは、大企業が多いようです。
③個人年金(私的年金)を用意する
企業年金のある会社に就職できなければ、個人年金(私的年金)を用意します。
個人年金保険に加入して公的年金に上乗せできるようにします。保険相談窓口で、有利で堅実な保険を探します。保険会社では様々な個人年金保険を発売しています。
あるいは、投資信託に積み立てします。投資信託は運用益は低くても確実な運用のできる商品が無難です。大手証券会社の窓口でよく相談することをオススメします。
④受け取る年金額を確かめて、老後の生活設計をする
40代に入ったら、受け取れる年金額が予想できます。年金収入を確認して、老後の生活設計をします。年金収入だけで生活できるか？毎月いくら不足するか？不足分を補う方法は何か？を考えます。
家計の固定費を減らすことは難しいので変動費を節約することになりますが、節約できることとできないことがあります。家計簿を見直して、老後の生活費を考えます。
現役時代の生活は維持できないかもしれませんが、老後の生活はできるだけ楽しくしたいものです。そうしたことも頭に入れて、生活設計をします。そのためには、生活経済ジャーナリストの意見や講演を聞いたり著作を読んだりします。参考になります。
⑤住宅ローンや貯蓄を考える
年金生活に入っても住宅ローンが残っていると、大きな負担になります。住宅ローンを組む時は65歳までに終わるようにしたいものです。
貯蓄は若いうちから習慣にします。子供の教育費がかかる時期は貯金する余裕もなくなりますが、毎月小額でも積立貯金をするようにします。天引き貯金がオススメです。年金生活が始まる頃には、まとまった貯金ができています。
⑥定年退職後も仕事ができるようにする
現役時代から専門的な知識やスキルを習得したり資格を取得したりして力をつけ、定年退職後も無職にならないようにします。経験や知識・スキルを重視して高齢者を雇用する会社もあります。また、現役の時代から社外活動で副業をしていれば、年齢に関係なく続けられます。
高齢者にはマイペースでできる仕事や活動がオススメです。収入になるだけでなく、老後の生き甲斐になります。認知症の予防にも効果があります。
⑦生活習慣病の予防をする
健康は老後の生活に大事です。医療費は老後の家計の大きな負担となります。病気やケガをすると治療費や薬代がかかります。健康でいることが、生活費の節約になります。
老後を健康で暮らすためには、若い頃から生活習慣病など慢性疾患にかからないように気をつけます。栄養バランスの良い食事を1日３回腹八分目に摂り、良質な睡眠を十分に取ります。規則正しい生活を心がけ、適度な運動の習慣をつけます。
まとめ 老後の不安はお金が最大の原因
老後の不安はいろいろあります。病気・ケガ・認知症とその介護など不安の種は尽きませんが、最大の不安は老後の生活資金、お金の問題です。日本は長寿大国で、平均寿命は男女とも80歳を超えました。長寿になると老後が長くなり、多額の生活資金が必要になります。
老後の生活資金の中心は公的年金です。国民年金(老齢基礎年金)や厚生年金・共済年金です。会社員は老齢基礎年金と厚生年金を65歳から受け取れます。でも、年金だけでは余裕のある生活はできません。人によってはギリギリの生活しかできません。老齢基礎年金だけなら、食べるだけでも難しくなります。
公的年金だけでは老後の生活費が不足する場合、企業年金や個人年金や貯蓄などで補います。個人年金は個人年金保険や投資信託で得られます。若い頃から積立貯金をして老後に備えます。株式投資など資産を運用して運用益を得ます。現役時代から専門的な知識やスキルを身につけたり副業をしたりして、定年退職後も仕事ができるようにします。
老後の生活資金の目途がつけば、老後の不安は少し軽くなります。若いうちから老後の生活設計をしておくことをオススメします。もちろん、健康に気をつけることが一番大事です。健康で長生きして、楽しい老後にしたいですね。