結婚をして、いつかは家庭を持ちたいと考えている人は多くいますよね。
でもそんな時に気になるのが、出産や育児にどれくらいのお金がかかってしまうのかということです。
ある程度の金額を知っておくことで、いつ子供が出来てもいいように準備しておくことが出来ます。今回は、出産から育児までにかから費用をまとめて紹介します。
出産費用はいくらかかる？
まずは、妊娠してから出産するまでにかかる費用について紹介します。世間一般の出産費用とはこの期間のことを指します。
妊娠検査代・定期検診代
まずは、妊娠した時にかかる費用です。これらは病気によるものではないので、保険が適用されず自己負担になるので、通常よりも高いと感じてしまう人も多くいます。
「もしかして妊娠したかも？」と感じた時に、受けるのが妊娠検査です。これが出産費用のい一番最初にかかるものです。金額には病院によって差がありますが、5000円〜1000円が相場になります。
妊娠検査により妊娠が発覚した場合は、今後定期検診を受ける必要があります。定期検診のペースは、
・23週目まで、4週間に1回
・24〜35週目まで、2週間に1回
・36週〜出産までに1週間に1回
というペースになります。もちろん個人差はあるので回数にバラつきが出ます。こうやってみると結構な回数になります。１度の定期検査で、基本的に5000円程かかり、血液検査などを行った場合は10000円前後になることもあります。ですので、トータルすると10万円〜15万円程の費用がかかることになります。
しかし、母子手帳と同時に「補助券」といわれる、妊婦健康診査受診票が交付されることで妊婦健診を助成してもらうことが出来ます。自治体によって額が異なってくるので注意して下さい。助成を受けても「5万円〜10万円前後」の金額がかかってしまいます。
入院・出産費用
ここまで何度も定期検査を受けて、いよいよ出産が近づくと入院することになります。出産費用で一番の出費となるのが、この入院費用になります。こちらも病気によるものではないので、保険が適用されないのです。
病院によって金額に差が出るので紹介します。
・公立の総合病院の場合・・・35～40万円
・公立の大学病院の場合・・・25～30万円
・私立の総合病院の場合・・・35～40万円
・私立の大学病院の場合・・・30～40万円
・個人病院の場合・・・・・・30〜100万
・助産院の場合・・・・・・・30〜35万円
といった具合です。平均的に見ると、「30万円〜35万円前後」はかかってしまいます。また病院で個室を希望すると、この金額＋１０万円前後かかる場合があります。
マタニティグッズ費用
上記の出産費用以外にも、お腹が膨らんだことで洋服が着られなくなってしまい、マタニティグッズを購入しなければならない場合もあります。マタニティグッズ費用に関しては、かなり個人差があるので抑えようと思えば、知り合いから譲ってもらったり、リサイクルショップで購入するなどしましょう。
個人差はありますが、平均的に「４万円前後」はマタニティグッズ費用がかかると考えていれば大丈夫です。
ベビー用品費用
妊娠が発覚したら、生まれてくる赤ちゃんのために様々なものを用意する必要がありますよね。
ベビーカーやベビーベッド、オムツや哺乳瓶に赤ちゃんの洋服代までかなりの金額がかかってしまいます。
こちらもお下がりを譲ってもらったりすることで安く済ませることは可能な費用ですが、初めての赤ちゃんの場合は色々選ぶのも楽しいものです。
平均的にベビー用品費用として、「１０万円〜１２万円前後」が目安と考えてください。２人目や親戚のグッズを譲ってもらえる場合はもう少し安くなります。
その他の費用
その他の費用としては、出産後の検査として子宮がんの検査などの費用とお祝い返しの費用がかかります。
産後検査代は、「5000円〜1万円前後」が目安です。
お祝い返しは、祝ってくれた人によって金額が異なりますが、品物でお返しする場合は、3000円〜5000円、現金でお返しする場合は、もらった金額の半分ほどでお返しすることになります。
以上が出産までにかかる費用になります。
出産までにかかる費用のまとめとしては、５０万円〜６０万円が目安ということになります。子作りを考えている人は、あらかじめこれくらいの金額を用意しておきましょう。
出産することで貰えるお金って？
上記の様に出産には、多額の金額がかかります。しかし、出産することで自治体や国から給付されるお金もあります。知らないと損することもあるので、是非とも知っておきましょう。
出産育児一時金
こちらは健康保険に加入していると、どなたでも貰えることが可能です。赤ちゃん１人につき30万円ほど受け取ることが出来ます。注意点として、出産育児一時金は出産を終えた後にしかもらえないということです。
病院や役所に行き出産育児一時金の請求書を受け取って、出産を終えた後に医師に記入してもらう必要があります。医師に記入してもらった紙と、印鑑、保険証、母子手帳、通帳を用意してから役所へ行きましょう。手続きを終えてから、2ヶ月以内に振り込まれます。出産後二年以内に申請しないともらうことが出来ないので忘れないようにしましょう。
児童手当金
１年に３回ほど貰うことが出来る、国の援助金になります。
・二人目の子供までは１人につき、5000円
・三人目以降は、１万円
というように手当金を受け取ることが出来ます。子供が１人の場合は、５０００円×１２ヶ月＝６万円を年３回に分けて振り込まれることになります。
申請が遅くなると貰う金額も減ってしまうので、すぐに申請するようにしましょう。もらえる額には限度があるので、自分の住んでる地域の役所に詳しく聞きましょう。
確定申告
上記で紹介した様に、入院費や検査代は保険が適用されませんが、医療費控除の対象になります。（※医療費控除とは、病院で使った金額が家族で１０万円を超えた場合は、申告すれば税金が返ってくる制度です。）申請するときは、パパかママで所得が多い方で申請しましょう。
なので、検査代や入院費のレシートは取っておくようにしましょう。
失業給付金
妊娠が原因で会社を辞める場合は、失業保険を受ける事ができます。意外と忘れる人も多くいるのでしっかり申請するようにしましょう。
働いてい時の給与によって、貰える金額が変わってくるのでハローワークに相談に行くのが良いでしょう。
出産手当金
出産により仕事を辞めた場合に受け取ることが出来るお金です。
条件は、
・健康保険に１年以上加入
・仕事を辞めてから半年以内に出産
の２つになります。金額は、「給料の１日辺りの金額」×「６割」×「９８日」の計算になります。出産手当金を考慮して、仕事を辞める時期を考えると良いでしょう。
育児休業給付金
出産や育児により、一時的に仕事を休業していた方が受け取ることが出来るお金です。
申請することで、「給料」×「２割」×「産休月数分」を受け取る事ができます。さらに、仕事を始めてからの半年間も「給料」×「0.5割」×「10ヶ月分」を受ける事ができます。これは務めていた会社に申請する必要があるので、忘れないようにしましょう。
以上が、出産から社会復帰までに貰えることが出来るお金です。知っていないと貰うことが出来ないものもあるので、忘れないことが大切です。個人差はありますが、それぞれの申請をしっかりすることで、出産費用と同じ分だけ返ってくる人もいます。
まとめ
今回は、出産から育児にかかる費用と、申請することで受け取ることが出来るお金を紹介しました。
今回紹介した分に加えて、今後の生活費や赤ちゃんが病気になった時にかかるお金も加わることになります。さらに、赤ちゃんが大きくなって、高校や大学へ行くと更にお金がかかることになります。
どんなことがあっても焦らないように、ある程度の蓄えはしておくようにしましょう！